仮想通貨には将来性があると言い切れる7つの理由

仮想通貨は、今後の成長が見込まれる投資対象として注目を集めていますが、その一方で将来性がないと言われることもあります。

そこで今回は、仮想通貨には将来性があるという7つの理由について詳しく解説します。

仮想通貨の将来性を疑問視する意見がある一方で、仮想通貨の市場は拡大を続けています。

主要な仮想通貨の堅調な値動きは、仮想通貨が一過性のものではなく確実に定着してきていることの表れです。

たとえば、ビットコインは商品代金の決済や公共料金の支払いに、イーサリアムは資金調達に、リップルは国際送金に利用されています。

特に、世界の多くの国ではビットコインが決済に利用されており、将来的には法定通貨と同等の通貨として利用されるようになるという見方もあります。

日本でも仮想通貨で決済できるECサイトもあり、今後も広がっていく見込みです。

2019年のクレディ・スイス、日経新聞、Global Chartsのデータによれば、「世界の総資産」「世界の株式の時価総額」「世界の仮想通貨の時価総額」は次の表の通りです。

これらを比較してみると、「世界の株式時価総額」は「世界の総資産」の24%であり、さらに「世界の仮想通貨時価総額」は「世界の株式時価総額」の0.3%にしか過ぎない非常に小さな市場だということが分かります。

しかし、もし株式市場の1%（約0.86兆ドル）が仮想通貨の市場に流入すると時価総額は4倍以上になり、5%（約4.3兆ドル）が流入すると時価総額は一気に18倍になります。

何らかのきっかけがあれば、市場規模が爆発的に増大する可能性があり大きな伸びしろがあることが「仮想通貨は将来性がある」と言い切れる理由の一つです。

仮想通貨に関して、多くの著名人が前向きな意見を公表しています。

たとえば、世界最大のビットコイン所有者といわれるウィンクルボス兄弟は、2019年に「ビットコインの時価総額は、いずれ金の時価総額約7兆ドルを超えるだろう」と発言し、話題になりました。

また、仮想通貨専門調査会社である「ファンドストラット・グローバル・アドバイザーズ」の代表トム・リー氏は、やはり2019年に「ビットコインの最高値更新は2020年頃になる」と発言しています。

米証券取引委員会（SEC）が、2024年1月10日にビットコインの現物ETFを承認しました。

これは、一般投資家が仮想通貨を所有しなくても仮想通貨に投資できることを示しており、この動きが広がればますます仮想通貨市場が活発になります。

現在、ビットコインETFが承認されているのはアメリカ、カナダ、ブラジル、ドバイのみですが、日本でもビットコインETFを検討しているという情報があります。

日本国内における仮想通貨の用途は、送金手段、決済手段、公共料金の支払手段、寄付手段、資金調達手段、投資対象などです。

この中で最も期待されている用途は送金手段で、ビットコインは相手のビットコインアドレスを指定するだけで個人間での送金が可能です。

さらに、送金に特化した仮想通貨のリップルは、送金時間3.3秒、手数料ほぼ0円で国際送金ができます。

また、2017年4月1日に施行された改正資金決済法で仮想通貨が正式な決済手段として認められ、ビックカメラ、HIS、メガネスーパーなどではビットコインでの決済が可能となっています。

近年、日本でもYahoo!、LINE、楽天などの大企業が仮想通貨事業に参入しています。

欧米においてはスターバックスやサーティーワンなどの大企業が仮想通貨による決済の導入を開始しました。

このように、大企業が参入することによって仮想通貨の信頼性が高くなり、また知名度が上がることにより、これまで仮想通貨のことを知らなかった層まで仮想通貨に関心を持ち普及が進むと考えられます。

仮想通貨は比較的新しい投資対象ですので、十分な法整備が整っているとはいえません。

たとえば、日本においては、仮想通貨の取引で利益が出ると雑所得になり、他の所得と合算して課税されるため、税率は最大55%（所得税45%＋住民税10%）になることがあります。

これに対して、株式の取引による利益は分離課税となるため、税率は一定で20%（所得税15％＋住民税5％）です。

このように現状では仮想通貨に不利なところがありますが、仮想通貨に有利な方向に法整備が進めば仮想通貨の市場の活性化や価値の上昇につながります。

仮想通貨は日本の今後を大きく左右する存在！

この記事では、仮想通貨には将来性があるという7つの理由について解説しました。

海外でのETF承認や大企業の参入などによって、仮想通貨が定着してきていることは間違いなく、税負担の軽減などの法整備が進めば、さらに一般の人が普通に利用できるようになります。

仮想通貨は日本の今後を大きく左右する存在だといっても過言ではありません。